この記事では、そんな疑問にお答えします。
この記事のポイント
- マイホームの資金計画チェックポイント5選
- 借入限度額の目安について
- 自己資金について
- 住宅ローンの種類について
- 住宅ローンの金利について
- マイホーム取得にかかる税金と補助金について
- まとめ
一生に一度のマイホームの購入。金額も大きなものになりますので、後悔しないようしっかりチェックしていきましょう。
借入限度額の目安を知ろう
各金融機関等の融資条件にもよりますが、銀行などの融資元は年間の返済額が年収の25%~40%程度の範囲になるように借入限度額を設定しています。まずは下記表よりご自身の収入にあった借入可能額を確認してみましょう。
年収 | 返済比率25% | 返済比率30% | 返済比率40% |
---|---|---|---|
300万円 | 1,977万円(毎月6,25万円) | 2,372万円(毎月7,50万円) | 3.164万円(毎月10万円) |
400万円 | 2,635万円(毎月8,33万円) | 3,162万円(毎月10万円) | 4,217万円(毎月13,33万円) |
500万円 | 3,297万円(毎月10,42万円) | 3,956万円(毎月12,50万円) | 5,270万円(毎月16,66万円) |
600万円 | 3,955万円(毎月12,50万円) | 4,746万円(毎月15万円) | 6,328万円(毎月20万円) |
700万円 | 4,613万円(毎月14,58万円) | 5,536万円(毎月17,50万円) | 7,381万円(毎月23,33万円) |
上記はあくまで目安となりますが、今後の金利上昇の可能性や、家族の病気、親の介護などの不足の事態を考えて30%前後で考えておく現実的と言われています。
現在の家賃負担と住宅ローンの返済負担をシュミレートしたのが下記になります。
現在の家賃 | 毎月の返済額=家賃の場合 | 現在の家賃-2万円 | 現在の家賃+2万円 |
---|---|---|---|
7万円 | 2,210万円 | 1,580万円 | 2,840万円 |
8万円 | 2,530万円 | 1,890万円 | 3,160万円 |
9万円 | 2,840万円 | 2,210万円 | 3,480万円 |
10万円 | 3,160万円 | 2,530万円 | 3,790万円 |
11万円 | 3,480万円 | 2,840万円 | 4,110万円 |
12万円 | 3,790万円 | 3,160万円 | 4,420万円 |
13万円 | 4,110万円 | 3,480万円 | 4,740万円 |
14万円 | 4,420万円 | 3,790万円 | 5,060万円 |
15万円 | 4,740万円 | 4,110万円 | 5,370万円 |
詳しくご自分の収入で住宅ローンのシミュレーションをしたい場合は、こちらから住宅金融支援機構のサイトをご確認ください。
自己資金の確認をしましょう
借入限度額の目安を把握したところで、次は自己資金の把握をしていきましょう。ここでカウントできる自己資金は以下の通りです。
チェック
- 夫婦の預貯金
- マイホーム資金のために取り崩せる有価証券等の金融資産
- 親族からの贈与や借入等
これらの自己資金は住宅ローンの頭金や諸経費の支払いにあてて、不足分を借入することになります。
現金で原則支払い | 現金 | 借入金 |
---|---|---|
諸経費(税金・登記費用・ローン事務手数料など) | 頭金 | 住宅ローン借入金 |
住宅ローンの種類とメリット・デメリット
住宅ローンの種類は大きく分類して以下の3つのパターンとなりますが、それぞれにも商品ごとの違いがありますので、おおまかに理解する程度で大丈夫です。
種類 | 民間融資 | フラット35 | 財形住宅融資 |
---|---|---|---|
対象者 | 安定した収入のある人 | 安定した収入のある人 | 財形貯蓄をしている会社員 |
金利タイプ | 変動・固定・固定選択 | 全期間固定金利 | 5年ごとの固定金利 |
メリット | 手続きが簡単 審査が早い 融資額が多い 借換えが簡単 | ローン保証料が無料 繰上返済手数料が無料 個人事業主も借りやすい | 融資金利が低水準 事務手数料や保証料が無料 |
デメリット | 変動金利は上昇リスクがある 審査が厳しい | 金利が高め 審査に時間がかかる 団信自由加入 | 借入限度額が低い 金利の見直し額に上限が無い 団信自由加入 |
住宅ローンの金利について
住宅ローンは長期の借入となりますので、少しの金利の差が長い期間で大きな差を生みます。それぞれにメリット・デメリットがありますので、自分にあった金利タイプを選択しましょう。
種類 | 変動金利 | 全期間固定金利 | 固定期間選択型 |
---|---|---|---|
特徴 | 金利は年2回変動 返済額は5年ごとの見直し | 金利が常に一定 返済額が常に一定 | 一定期間金利が固定される その後は再度期間固定か変動か選択 |
おすすめの人 | 将来金利が低下すると判断する人 現在または将来の収入が多い人 | 将来金利が上昇すると判断する人 現在または将来の収入が少ない人 | 将来金利が低下すると判断する人 現在または将来の収入が多い人 |
メリット | 固定金利より当初の金利が低い 金利が低いままなら返済が有利 | 金利上昇リスクが無い 返済計画が立てやすい | 固定期間中は金利の上昇リスクが無い 固定期間後に金利低下で恩恵 |
デメリット | 金利が上昇するリスクを常に抱える 未払い利息に注意 | 変動よりも金利が高い 金利が低下しても恩恵が無い | 再度固定期間選択型は手数料発生 あくまで変動金利がベース |
マイホーム取得にかかる税金と補助金について
マイホームの購入は金額が大きいので、取得する際に発生する税金や受けられる補助金・助成金を知らないと大きな損をすることがあります。以下にまとめましたので、しっかり確認しておきましょう。
マイホーム取得にかかる税金
- 不動産取得税
- 登録免許税
- 消費税
- 印紙税
- 固定資産税(毎年かかります)
- 都市計画税(毎年かかります)
マイホーム取得の優遇措置
- 住宅ローン減税 13年間
- こどもエコすまい支援事業 2023年度予算がなくなり次第終了
- 住宅取得資金等の贈与税の軽減措置 省エネ住宅:1,000万円まで それ以外の住宅:500万円まで
- 不動産取得税の軽減 2024年3月31日まで
- 登録免許税の軽減 新築・購入後1年以内
- 固定資産税の軽減措置 2024年3月31日まで
それぞれの税金や優遇措置については細かい条件や計算が必要となりますので、本記事では割愛しておりますが、下記記事にて詳細に解説していますので、そちらをご覧下さい。
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まとめ
今回はマイホームの資金計画チェックポイント5選をご紹介しました。マイホームは一生に一度の高い買い物ですので、資金計画や取得にかかる税金、受けられる優遇措置を事前にしっかりと理解しておくことが大切です。特に税金の優遇措置はその年度によって大きく変わることがありますので、チェックを怠らないようにしましょう。最後まで読んでいただきありがとうございます。